S&P500は、米国株式市場の動向を示す代表的な株価指数（インデックス）の一つで、投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏が妻にすすめたことで話題になりました。
過去ずっと右肩上がりで成長している米国株式市場に気軽に投資ができる株価指数（インデックス）がS&P500ですが、それに連動する投資信託やETFを比較してみました。
目次
S&P500とは？
S&P500（エス アンド ピー ファイブハンドレッド、Standard & Poor’s 500 Stock Index）は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出しているアメリカの代表的な株価指数の一つです。
ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所、NASDAQに上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出される、時価総額加重平均型株価指数です。
組入銘柄の時価総額合計を、基準となる一時点での時価総額合計で除算して求める。日本のTOPIXなど世界の多くの株価指数がこの方式を採用している。
単純な株価平均の場合と比較して値がさ株（株価の高い会社の株価）の影響を受けにくいというメリットがあるが、時価総額の高い大型株の割合が大きくなるという問題があり、最近では浮動株基準株価指数への移行が進んでいる。
1957年3月4日にスタンダード&プアーズにより現在の形で算出が開始され、1941年から1943年における平均指数を10として算出されています。
米国株式市場の動向を表す株価指数としてはNYダウ平均が最も有名ですが、NYダウ平均は構成銘柄数が30銘柄で平均株価をリアルタイムで公表する株価平均型株価指数と、S&P500と構成銘柄数、インデックスの算出方法に違いがあり、分散性という観点ではS&P500の方が上です。
S&P500の30年間の過去のチャートは下記となっていて、日経平均と比較しています。
（引用元：Yahooファイナンス）
青がS&P500、赤が日経平均の過去30年間のチャートです。
日経平均は見てわかるように全く成長してないのに対して、S&P500は途中大きく波が上下した期間がありましたが、その後大きく成長していて30年間で資産は7倍超となっています。
S&P500に連動する商品とは？
投資信託
| ファンド名 | 信託報酬 （税抜） | 純資産残高 （百万円） | つみたてNISA | iDeCo |
|---|---|---|---|---|
| eMAXIS Slim 米国株式（S&P500） | 0.160% | 105 | 〇 | ー |
| iFree S&P500インデックス | 0.225% | 6,512 | 〇 | ー |
| iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド | 0.375% | 2,792 | ー | ー |
| 米国株式インデックス・ファンド | 0.45% | 1,492 | 〇 | ー |
※2018年2月より「i-mizuho米国株式インデックス」は「iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド」に名称変更され、信託報酬が0.375%に引き下げられています
参考 NISA、つみたてNISA(積立NISA)、iDeCoの比較については下記も参考にしてみてください。
⇒ NISA、つみたてNISA(積立NISA)、iDeCoを比較！結局どれがおすすめでお得？
S&P500をベンチマークとするインデックスファンドは、「iシェアーズ 米国株式インデックス・ファンド」だけだったのが、2017年8月31日から信託報酬が0.225%と低コストの「iFree S&P500インデックス」が運用開始しました。
参考 iFree S&P500インデックスの評価ってどう？つみたてNISA対象！
また、業界最低水準の信託報酬を目指すeMAXIS Slimシリーズから「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」がベンチマークをS&P500（配当込み）として信託報酬0.160%と低コストで2018年7月3日に設定されました。
参考 三菱UFJ国際投信「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」
つみたてNISAの対象で、 SBI証券 、 楽天証券 、 マネックス証券 で購入ができます。
EDINETで公開されている「信託約款」ではマザーファンドは2013年11月27日に設定されているようですが、これを利用したファンドはちょっと不明なので規模や実質コストがわからない状況です。
今後の決算状況は要確認ですが、S&P500をベンチマークとするインデックスファンドでも低コスト化が進むことは喜ばしいことです。
NYダウ平均をベンチマークとするインデックスファンドではiFreeシリーズやたわらノーロードシリーズなどの低コストインデックスファンドがあります。
参考 iFreeNYダウ・インデックスってどう？過去の成績は？
ETF
| 名称 | ティッカー | 信託報酬 （税抜） | 純資産残高 （百万円） | 出来高 | 種類 |
|---|---|---|---|---|---|
| SPDRS&P500 ETF※1 | 1557 | 0.0945% | 27,483,977 | 916株 | 国内ETF |
| 上場インデックス ファンド米国株式 | 1547 | 0.16% | 7,515 | 3,200株 ※2 | 国内ETF |
| iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF | 1655 | 0.15% | 1,970 | 3,000株 | 国内ETF |
| iシェアーズ・コアS&P500ETF | IVV | 0.04% | 11,398,000 | 360万株 | 海外ETF |
| バンガード・ S&P500 ETF | VOO | 0.04% | 6,876,185 | 220万株 | 海外ETF |
| SPDRS&P500 ETF※1 | SPY | 0.0945% | 27,483,977 | 7,700万株 | 海外ETF |
※2：売買単位は10株
海外ETFの信託報酬の安さが目立ちますが、売買手数料や為替手数料が必要となるため、長期間保有しないとメリットが出ません。
参考 NISA口座を利用すれば、コストは低減させることはできます。
⇒ 海外ETFが身近になった？NISA口座で手数料などがお得に！
また、ETFの場合流動性が低いと売買したいときに売買が成立しないなどの問題があるので出来高が多い方がいいのですが、海外ETFに比べると国内ETFの出来高は圧倒的に少ない点は注意した方がいいでしょう。
国内ETFと海外ETFのコストの詳細
実際、国内ETFと海外ETFを保有した時のコストを下記の条件で算出してみました。（計算を簡単にするため1ドルを100円と仮定しています）
国内ETFは、「SPDR S&P500」をカブドットコム証券のフリーETFで購入することを想定し、売買手数料が無料なのでかかるコストは信託報酬のみとなります。
海外ETFは、「iシェアーズ・コアS&P500ETF」をSBI証券で購入することを想定し、為替手数料は住信SBIネット銀行の利用を想定し15銭とし、かかるコストは売買手数料＋為替手数料＋信託報酬となります。
【約定代金が10万円の時】
12年目までは国内ETFの方がトータルコストが安いのですが、13年目以降は海外ETFの方がトータルコストは安くなります。
【約定代金が100万円の時】
6年目までは国内ETFの方がトータルコストが安いのですが、7年目以降は海外ETFの方がトータルコストは安くなります。
今回比較したETFでの信託報酬の差はたった0.0545%とかなり小さいのですが、約定代金が大きいほど、保有期間が長いほどその小さな差が大きくなるということが言えます。
まとめ
世界経済の中心国である米国の株式市場の動向を示す代表的な株価指数の一つがS&P500で、最も有名なNYダウ平均より構成銘柄数が多いのでより分散性に優れた株価指数です。
S&P500に連動した投資信託は数が少ないですが、低コストの「iFree S&P500インデックス」に続いて、業界最低水準の信託報酬を目指すeMAXIS Slimシリーズから「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）」も設定されます。
参考 iFree S&P500インデックスの評価ってどう？つみたてNISA対象！
それでもETFに比べると信託報酬はまだ割高といった感じですが、SBI証券などでは100円から自動で積立投資ができるのと、分配金を出さずに内部で複利運用してくれれば、20年、30年と超長期で見れば信託報酬の差以上にリターンが大きくなってくれる可能性は高いでしょう。
ETFの方はやはり海外ETFの信託報酬の安さが目立つのですが、売買手数料や為替手数料を考えると国内ETFに比較して不利かなと思っていたのですが、約定代金10万円でも13年以上保有するのであれば海外ETFの方がトータルコストは安くなります。
また、約定代金が100万円の場合は約7年保有すれば海外ETFの方がトータルコストは安くなり、保有期間が長くなれば長くなるほどその差は大きくなっていきます。
約定代金が大きければ大きいほど、保有期間が長ければ長くなるほど海外ETFの信託報酬の安さのメリットが大きくなります。
長期間保有を考えているなら海外ETFを購入した方が有利で、短期から中期といった期間の保有を考えているなら国内ETFの方が有利となりますのでうまく使い分けてください。
また、海外ETFならSBI証券で貸株サービスや自動積立ができるサービスもあるので、リスクを許容できるなら貸株金利をもらうことができますし、自動積立も行うこともできます。
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参考 米国株式・ETF定期買付サービスとは？NISAを有効に活用するには？
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