資産運用とは?本当に必要なのか初心者にもわかりやすく解説!

資産運用とは?本当に必要なのか初心者にもわかりやすく解説!資産運用

人の生涯には様々なお金が必要となり、特に「住宅資金」「教育資金」「老後資金」は人生の三大資金と呼ばれています。

それ以外にも旅行に行きたい、車を買いたいといった希望や予期せぬ出費などまとまったお金が必要になる場合も想定されます。

そんな中、日本は低金利のため銀行の預金では資金を殖やすことはできません。

少しでも効率よく資金を殖やすために資産運用の重要性が高まってきていますが、資産運用とは何か紹介します。

資産運用とは?

資産運用とは、自分自身が保有している資産(現金、株、債券、不動産など)を管理・運用して効率的に資産を増やすことを言います。

 

資産運用というと株やFXなどをイメージする方も多いですが、株やFX以外にも銀行の普通預金もお金を預けておけば利子がつくので資産運用の1つと言え、大きく分けて「貯蓄型資産運用」「投資型資産運用」に分けられます。

 

貯蓄型資産運用

  • お金を増やすことより貯めることを重視
  • 元本保証など安全・確実性を重視
  • 普通預金や定期預金、個人向け国債などの金融商品がある

 

投資型資産運用

  • お金を貯めることより増やすことを重視
  • 元本保証ではなく、マイナスとなる可能性があるが大きなリターンを得られる可能性がある
  • 長期・分散が基本的な考え方
  • 株式や投資信託などの金融商品がある

また、資産運用で実際に運用する金融商品は大きさは異なるもののリスクが付きもので、リスクが小さければリターンも少なく、リスクが大きければリターンも大きくなります。

 

普通預金は元本保証されているのでリスクはなさそうですが、預けている銀行がもし破綻した場合には、破綻状況や預金金額によっては満額返ってこないといった可能性は低いですがリスクがあります。

資産運用は必要?

リスクが伴う資産運用をなぜ行う必要があるのでしょうか?資産運用が必要な理由として下記のような点が挙げられます。

日本の寿命は延びている

日本の平均寿命、男性は81.41歳、女性は87.45歳(2019年時点)と年々伸びています。

日本の平均寿命の推移

※厚生労働省「令和元年簡易生命表」より

男性の平均寿命は81.41歳、女性は87.45歳となっていて、平均寿命が延びているということは、老後生活が長くなることになるので、老後の生活資金はより多く必要になっています。

モノの値段は変わっている

過去30年間の消費者物価指数の推移を確認すると下記のようになっています。

過去30年間の消費者物価指数の推移

※総務省「消費者物価指数」より

 

消費者物価指数は、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標。2015年平均を100としているので、2015年と1998年頃は同じくらいの物価となっています。

消費者物価指数は、1999年頃から下降傾向でしたが、2012年頃から上昇傾向となっていて、直近物価は上昇しているということが読み取れます。

 

日銀は消費者物価指数の前年比2%上昇させる目標を掲げていてこれからも物価は上昇していく可能性は高いですが、銀行の普通預金は0.001%と物価上昇率よりも低いので銀行に預けていては資産が目減りしてしまいます。

 

例えば100万円を普通預金に預けていても、1年後には10円しか増えませんが、100万円で購入できるものは物価上昇率が2%だとすると102万円必要となるので、1年後には購入できないということになります。

 

このように物価上昇だけを考えても「貯蓄型資産運用」だけでは実質的な資産価値を維持できず、物価上昇以上の利回りが期待できそうな「投資型資産運用」で運用を行う必要があります。

年金だけで生活ができるか不安がある

多くの人が将来の不安に感じている1つに人生の三大資金である老後資金があります。

年金だけで生活ができるか不安がある

※1:夫婦二人の場合 出典:公益財団法人生命保険文化センター「生活保障に関する調査」2019年
※2:厚生労働省「令和2年版厚生労働白書」より(厚生年金は、平均的な収入(平均標準報酬(賞与含む額換算)43.9万円)で40年間就業した場合に受け取り始める年金(老齢厚生年金と2人分の老齢基礎年金(満額))の給付水準です)

 

ゆとりある老後生活を送るには公的年金だけでは14.1万円不足する可能性があり、預貯金や退職金を切り崩していく必要があります。

 

では、老後80歳までにいくら必要となるでしょうか?60歳で退職し、65歳から年金を受給したとすると下記のようになります。

  • 生活費:36.1万円 × 12か月 × 20年 = 8,664万円
  • 公的年金受給額:22万円 × 12か月 × 15年 = 3,960万
    8,664万円から3,960万円を引くと4,704万円の不足

ゆとりある老後生活費は、老後の最低日常生活費が22.1万円でそれにプラスして旅行やレジャー、趣味や教養、日常生活費の充実、テレビや冷蔵庫などの買い替え資金などのために追加の生活費が必要となっています。

 

どのような老後生活を送りたいかによっては不足金額はかなりぶれそうですが、物価の上昇や将来貰える年金額が減らされる可能性もあるので、より安心して老後生活を送るためにも老後への備えをしておく必要があります。

資産運用を始める際に知っておきたいこととは?

リターンとリスクについて理解しよう

資産運用を行うにあたって実際に投資する金融商品にはリスクはつきものです。

金融商品のリターンとリスク

リターンは、投資から得られる収益のことで、リスクは一般的には危険という意味ですが、投資の世界では価格変動の大きさのことを言います。

 

例えば、同じ期間に同じ収益となっている商品A(赤)商品B(青)があったとして、値動きは下記のようになっていたとします。

リスクとは?

同じ期間で同じリターンではありますが、値動きは商品Bより商品Aの方が大きいため、よりリスクが高いということになります。

 

ローリスク・ローリターンな商品では物価上昇率より利率が低く、実質的に資産が目減りしているということになりかねないので、ミドルリスク。ミドルリターンな投資信託を検討してみることをおすすめします。

「長期」「積立」「分散」を活用しよう

資産運用では「長期・積立・分散」が王道の投資手法として知られていて、リスクを抑えながら安定した運用成績が期待でき、忙しい会社員や主婦の方でも実践しやすい方法で下記のような特徴があります。

 

「長期・積立・分散」投資の特徴

  • 長期投資はに運用成績が安定し元本割れする可能性が低くなる傾向がある
  • 積立投資なら投資タイミングはいつでもいい
  • 分散投資で価格変動リスクが抑えられる

 

また、デメリットとしては下記のような点が挙げられます。

「長期・積立・分散」投資のデメリット

  • 短期間で大きな利益を得ることはできない
  • 運用コストがかかる
  • 積立投資より一括投資の方が利益が出る場合がある
  • 元本割れリスクがある

人生100年時代と言われ始め、人生三大資金の一つでもある老後資金に不安がある方が多い中で、低金利の日本では預貯金の金利は物価の上昇率より低いため資産が目減りしていってしまいます。

 

資産運用や投資というと元本保証ではないので、なかなか一歩踏み出せない方も多いですが、「長期・積立・分散」投資を行えばリスクを抑えて運用でき、預貯金よりは大きなリターンも期待できます。

資産運用を始めるのにおすすめの金融商品とは?

資産運用で投資対象となる金融商品と言えば、株式や投資信託などがありますが、手軽に「長期・積立・分散」投資を始められるのが投資信託です。

 

投資信託は、投資家から集めたお金を一つの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。

投資信託とは?

投資信託は大きく分けてアクティブファンドとインデックスファンドがあり、長期で投資するなら運用コストが低コストなファンドが多いインデックスファンドがおすすめです。

 

インデックスンファンドは日経平均やダウ平均など株価指数(インデックス)と連動した値動きとなることを目指す投資信託で、1つの投資信託で数百や数千の株式の銘柄に分散投資ができたり、国内だけでなく先進国や新興国など様々な地域に投資するもの、全世界の株式市場に投資するものなどもあります。

各資産クラスのインデックスファンドの比較についてはこちら!

 

さらに投資信託はネット証券なら100円から積立投資ができ、銀行から手数料無料で自動で引き落として積み立てることができ、一部のネット証券では現金を使わずにポイントでも投資することもできます。

参考 【投資信託】ネット証券おすすめ比較ランキング!お得な口座は?

 

投資信託に投資するなら「iDeCo」と「つみたてNISA」を利用すると節税効果が得られ、両方同時に利用することも可能です。

iDeCoとは?

iDeCoは、個人型確定拠出年金のことで、「運用する金融商品(定期預金や投資信託)を自分で選び、その商品に毎月拠出し、その運用結果を老後に受給金として受け取る年金の制度」のことです。

 

iDeCoには下記の節税効果があります。

  • 毎月の掛け金が100%全額所得控除となる
  • 金融商品運用時の利息や分配金、売却益など非課税
  • 受け取るときも「退職所得控除」「公的年金等控除」で税制が優遇される

ただし、iDeCoでの掛け金は職業などによって上限があり、原則60歳まで積み立てたお金を引き出すことはできません。

 

また、iDeCoを利用して投資できる投資信託などは証券会社によって異なってるので、投資したい投資信託を取り扱っている証券会社を選ぶ必要があります。

つみたてNISAとは?

つみたてNISAは少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度です。

 

毎年40万円の非課税枠が設定され、つみたてNISA対象となる投資信託(一部ETF含む)から得られる分配金や譲渡益が非課税となる制度です。

 

非課税期間が20年と長く、買付の方法が積立投資に限定されていて、信託報酬が低く購入時手数料が0円(ノーロード)の低コストな商品に限定されているのも特徴の一つです。

 

つみたてNISAは対象となる投資信託は限定されていますが、SBI証券や楽天証券といった大手ネット証券ならほとんどのつみたてNISA対象の投資信託を取り扱っています。

まとめ

人生100年時代と言われ始め、人生三大資金の一つでもある老後資金に不安がある方が多い中で、低金利の日本では預貯金の金利は物価の上昇率より低いため資産が目減りしていってしまいます。

 

そのため少しでも効率よく資金を殖やすために資産運用の重要性が高まってきていますが、資産運用の必要性としては下記のような点が挙げられます。

 

資産運用の必要性

  • 日本の寿命は延びている
  • モノの値段は変わっている
  • 年金だけで生活ができるか不安がある

資産運用や投資というと元本保証ではないので、なかなか一歩踏み出せない方も多いですが、「長期・積立・分散」投資を行えばリスクを抑えて運用でき、預貯金よりは大きなリターンも期待できます。

 

投資信託なら100円からと少額から積立可能で、「iDeCo」や「つみたてNISA」を利用すれば節税効果も得られるのでこの機会に検討してみてください。

 

資産運用始めるならネット証券がおすすめ!

ネット証券では低コストなインデックスファンドでも保有しているだけで下記のようなポイントが貰えます。

 貰えるポイント付与率(年率)ポイント
投資
SBI証券Tポイント0.022%~0.5%
楽天証券楽天ポイント0.048%
マネックス証券マネックスポイント0%~0.03%×

参考 SBI証券「投信マイレージサービスポイント付与率一覧

参考 マネックス証券「投信保有ポイント

 

低コストなインデックスファンドはSBI証券やマネックス証券ではファンドによって付与率が変わりますが、楽天証券では、ほぼすべての低コストインデックスファンドで年率0.048%の楽天ポイントが貰え、貰ったポイントは投資信託の購入にも利用できます

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さらに、楽天銀行との連携で普通預金の金利がメガバンクの100倍の0.1%になったり、楽天カードで投資信託の積立を行えば1%のポイントが付与されたりとメリットが多いです。

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>> 楽天証券詳細解説

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参考 投資信託の積立は楽天証券と楽天カードの組み合わせが最強?デメリットはない?

 

SBI証券は一部のファンドを除いて低コストなインデックスファンドでも年率0.05%と高水準の付与率ですが、一部のファンドは0.022%~0.0462%と楽天証券の付与率が高いファンドもあります。もちろん口座開設・維持費は無料です。

>>  SBI証券詳細解説

 

マネックス証券は楽天証券やSBI証券の付与率は低くなっていますが、コインチェックを通して暗号資産(ビットコイン、イーサリアム、リップル)に1ポイント1円として交換することが可能です。

>> マネックス証券詳細解説

 

その他下記の証券会社でも低コストインデックスファンドの取り扱いがあります。

>> マネックス証券詳細解説
>> auカブコム証券詳細解説

>> 松井証券詳細解説
>> GMOクリック証券
>> 岡三オンライン証券詳細解説

参考 口座開設時に必ず選ぶ特定口座については下記も参考にしてみてください。

⇒ 特定口座とは?証券会社の口座種類のまとめ!結局どれがいい?

 

投資信託で失敗しない証券会社選び!

これから投資信託で資産運用を始める方は、ネット証券選びで失敗しないようにこちらも参考にしてみてください。

参考 【投資信託】ネット証券おすすめ比較ランキング!お得な口座は?