投資信託は購入した金融機関から他の金融機関へ移管をすることができます。
株式も移管ができますが投資信託も移管ができ、移管先の金融機関でのメリットを享受することができます。
移管と聞くと大変そうに思うかもしれませんが、手続きも意外と簡単な投資信託の移管について確認してみました。
投資信託の移管とは？
投資信託は通常購入した銀行や証券会社などの金融機関の口座で管理されますが、この投資信託は別の金融機関の口座に移動させることができこれを「移管」といいます。
投資信託を移管することによって、移管後の金融機関のサービスを利用できるようになりますが、ネット証券などに移管すると下記のようなメリットを享受できます。
買付手数料が無料になる
投資信託のコストは主に、買付時に必要な「買付手数料（購入時手数料）」、投資信託保有時にかかる「信託報酬」、売却時に必要な「信託財産留保額」があります。
3つのコストのうち投資信託の買付手数料は証券会社によって異なるので購入する証券会社を変えることによって無料になる場合があります。
例えば買付手数料が3%で100万円を投資しようとした場合には、3万円の買付手数料が必要となりますが、買付手数料が無料の証券会社で購入すればこのコストはかかりません。
いまだに根強い人気がある毎月分配型ファンドなどの多くは、買付手数料が必要なファンドもありますが、ある証券会社では買付手数料が必要ですが、別の証券会社では無料と同じファンドを購入する場合でも、証券会社によって買付手数料が必要か不必要かが異なります。
例えば、純資産残高の多いピクテ・グローバル・インカム株式ファンド（毎月分配型）などです。
このファンドは、多くの銀行や証券会社で取り扱いがありますが、例えば銀行などでは買付手数料が3.3%（税込）必要となっています。
同じファンドをSBI証券や楽天証券、マネックス証券、岡三オンライン証券、フィデリティ証券などで購入すれば買付手数料が無料で購入することができます。
このように証券会社によって必要となるコストが異なるので移管することによって、その後追加でファンドを購入するときに余計なコストを削減できます。
投資信託を保有しているだけでポイントがもらえるようになる
ネット証券では、投資信託を保有しているだけでポイントがもらえるサービスがあり、SBI証券ならTポイント、楽天証券なら楽天ポイントが自動的に付与されます。
例えばSBI証券の投信マイレージサービスでは、投資信託によって付与率はいくつかに分かれていて低コストなインデックスファンドやや付与率が下がります。
参考 SBI証券「投信マイレージサービスポイント付与率一覧」
楽天証券の場合は、毎月ほぼすべての投資信託で下記のポイントが一律に付与され、付与率は年率0.048%となるので、SBI証券で付与率が低いファンドに関しては楽天証券の方が付与率は高くなります。
証券会社を変えるだけで、自動でポイントがもらえるので長期運用を考えているなら早めに移管したほうがお得です。
投資信託を運用しながら切り崩すことができる
投資信託を一括なり積立なりで保有しているならいつかは売却する時が来ますが、売却にも一括で売却したり一部だけを売却するなどの方法があります。
人生100年時代となり、老後の生活費の確保のため今まで作り上げた資産を有効活用する「投資信託を運用しながら切り崩す」投資信託の定期売却サービスを利用することもでき、下記のようなメリットを享受できます。
- 資産の寿命を引き延ばせる
- 投資信託の売却タイミングも時間分散しリスクを抑えることができる
- 分配金が出ないインデックスファンドでも毎月分配金を受け取ることができる
- 自動的に売却してくれるので面倒な手間が不要
- 売却する間隔や売却日、売却金額は自分で決められる
投資は出口戦略を考量することも重要なので、SBI証券や楽天証券、フィデリティ証券の投資信託の定期売却サービスを利用する方法も検討してみてください。
金融機関をまとめることができる
複数の金融機関で投資信託を保有しているなら移管することによって、管理すべき金融機関を減らすことができるので、管理の手間は少なくなります。
また、複数の金融機関で保有していた投資信託をまとめて1つの証券会社にまとめて残高を増やせばSBI証券のように一部のファンドでは残高が多いと付与されるポイントが2倍になったり、岡三オンライン証券のようにIPOが当選しやすくなったりするサービスを受けることができます。
投資信託の移管で気を付けたいポイントは？
移管時に手数料がかかる
移管先の証券会社への入庫する際には手数料がかからないが、移管元から出庫する場合は手数料がかかる場合があります。
SBI証券や楽天証券などは1銘柄3,000円（税抜き）かかります。
もちろん証券会社としては出庫してほしくないので、手数料がかかってしまいますので、移管してメリットがあるか確認が必要です。
岡三オンライン証券では、時価合計額が500万円以上の投資信託を移管する場合、他社で負担した移管手数料相当額（税込）を全額キャッシュバックすることで移管手数料を実質0円とするサービスを行っているので、対象となる方は検討してみてください。
＞＞ 岡三オンライン（公式サイト）
移管先の証券会社が扱っていない投資信託は移管できない
移管したい投資信託が移管先の証券会社にない場合は移管はできません。
そのため、事前に移管先の証券会社のホームページなどで移管したい投資信託を取り扱っているか確認が必要です。
移管手続き中は売却ができない
移管手続き中は該当の投資信託の売却はできませんので、売却予定がある場合は注意が必要です。
移管手続きは証券会社によっても異なりますが、おおよそ2週間から1か月程度はかかります。
移管元と移管先の口座区分は同じでないといけない
証券会社の口座の場合、口座区分は移管元と移管先で同じものでないといけません。
つまり「特定口座」→「特定口座」、「一般口座」→「一般口座」という組み合わせでないと移管は出来ませんので、移管手続きする前に移管元、移管先の口座区分は確認しておく必要があります。
移管手続きの流れって？
移管手続きと聞くと手間がかかるようなイメージを持つ方もいるかもしれませんが、意外と簡単でたった1枚の書類を移管元の証券会社に提出するだけで移管はできてしまいます。
- STEP1移管元の金融機関に書類を提出
まずは、移管元となる金融機関のカスタマーセンターに連絡して、口座振替依頼書を取り寄せて、移管元の金融機関に提出します。
- STEP2移管手数料の支払い
移管元で手数料がかかりますので、手数料を支払います。通常移管先では手数料を取られません。
- STEP3移管手続きの完了
おおよそ2週間～1ヶ月程度で移管手続きが完了します。移管先の証券会社の口座に反映されてると思いますので確認しましょう。
たったこれだけで、移管先証券会社のいろいろなサービスを受けることができるようになります。
まとめ
投資信託も株式同様に金融機関の間で移管することができ、しかも手続きは簡単でネット証券などに移管すると下記のようなメリットを享受できます。
- 買付手数料が無料になる
- 投資信託を保有しているだけでポイントがもらえるようになる
- 投資信託を運用しながら切り崩すことができる
- 金融機関をまとめることができる
移管には手数料がかかりますが、長期で保有するなら追加で購入した時の買付手数料が無料になったり、付与されるポイントや、投資信託の売却方法などのメリットを享受できるので、目先の手数料さえ払えば今後お得になる場合が多いと思うので移管について検討してみてください。
付与されるポイントや定期売却サービスを利用するならSBI証券か楽天証券！
SBI証券や楽天証券なら低コストなインデックスファンドでも投資信託を保有しているだけでポイントがもらえます。もちろん口座開設・維持費は無料です。
＞＞ SBI証券（公式サイト）
＞＞ 楽天証券（公式サイト）
買付手数料が必要なファンドを無料で購入するなら下記の証券会社を検討してください！
SBI証券、楽天証券、マネックス証券、岡三オンライン証券、フィデリティ証券では買付手数料が無料でファンドを購入できるので、他の金融機関で買付手数料が必要なファンドを購入したいなら下記のネット証券で取り扱いがあるか検討してみてください
＞＞ SBI証券（公式サイト）
＞＞ 楽天証券（公式サイト）
＞＞ マネックス証券（公式サイト）
＞＞ 岡三オンライン（公式サイト）
＞＞ フィデリティ証券 （公式サイト）
コメント