米国株の積立投資ができる米国株式・ETF定期買付サービスとは？デメリットは？

SBI証券では、米国株式・ETFを設定した日に好きな銘柄を自動で買付できる定期買付サービスを利用することができます。

米国の個別銘柄だけでなく、通常の投資信託よりさらに低コストな米国ETFも自動で積立をすることができます。

そんな米国株式・ETF定期買付サービスのメリットやデメリットなどを確認してみました。

米国株式・ETF定期買付サービスとは？

米国株式・ETF定期買付サービスはSBI証券で取扱いがある米国株式（ADR含む）約3,700銘柄、米国ETF約300銘柄の全銘柄を対象に自動で積立することができるサービスで下記のような特徴があります。

定期的に買付したい銘柄に対して買付日を指定できる

買付日は下記のような指定をすることができます。

「株数指定/金額指定」「円貨決済/外貨決済」の組み合わせが可能

購入できる単位としては、下記の2種類があります。

※「金額指定」で買付設定を行った場合、設定金額以内で購入可能な単元株数（口数）を自動で計算して当該株数（口数）分の注文が発注されます

米国株式、米国ETFは1株（1口）単位での取引となるため、設定した銘柄の最低発注金額に満たない場合は取引が行われません。

また、「株数指定」の場合は「円貨決済/外貨決済」を選択することもできます。

円貨決済の場合は日本円で積立金額を指定できるので管理し易いのですが、米ドルでの買付となるので為替手数料（スプレッド）として25銭が必要となります。

例えば、1ドル100円として1,000通貨購入すると10万円となりますが、それに対してスプレッドが25銭だと250円の手数料が必要となります。

NISA枠ぎりぎり注文、課税枠シフト注文も選択できる

SBI証券の投資信託の積立サービスで提供されている「NISA枠ぎりぎり注文」「課税枠シフト注文」が米国株式・ETF定期買付サービスでも利用することができます。

NISA枠ぎりぎり注文

残りのNISA投資可能枠よりも積立金額が多い場合、NISA投資可能枠の範囲内で買付できる株数（口数）を自動計算して自動発注してくれるので、NISA枠をぎりぎりまで使い切ることができます。

課税枠シフト注文

NISA預りの注文を発注する時に、概算約定金額（購入可能な単元株数（口数）分）が、NISA投資可能枠より大きくなる場合に、「NISA枠ぎりぎり注文」でNISA枠を使い切った残りの積立金額を通常の特定または一般預かり注文として積立発注してくれます。（NISA枠ぎりぎり注文か課税枠シフト注文のどちらか、または両方を選択することが可能です）

【例】NISA投資可能枠：4万円、積立設定金額：5万円の場合
①NISA枠ぎりぎり注文と課税枠シフト注文の両方を設定
⇒NISA預りで4万円、課税預り（一般預り/特定預り）で1万円の買付

②NISA枠ぎりぎり注文のみ設定
⇒NISA預りで4万円の買付
※課税預り（一般預り/特定預り）で買付はしない

③課税枠シフト注文のみ設定
⇒課税預り（一般預り/特定預り）で5万円の買付
※NISA預りで買付はしない

④NISA枠ぎりぎり注文と課税枠シフト注文の両方とも設定しない
⇒NISA預りでも課税預り（一般預り/特定預り）でも買付はしない

手数料は業界最低水準

米国株式・ETF定期買付サービスは、無料で利用できますが米国株式・米国ETFの取引には下記の手数料が必要となります。

特に為替手数料は、他のネット証券では25銭以下にすることはできませんが、ちょっと手間がかかりますが住信SBIネット銀行やSBI FX αを利用すればより低コストで取引することが可能です。

NISAを利用すれば米国ETFの買付手数料は無料

株式やETFの売却益や配当・分配金が国内では非課税となるNISA口座で米国ETFを売買するなら、買付手数料は無料で取引することができます。（売却時には手数料がかかります）

NISA口座なので、通常なら株式や投資信託の売買で得た利益や、受け取った配当金や分配金には約20%の税金がかかりますが、NISAを利用すればこの税金がかからなくなります。

また、「一般NISA」と「つみたてNISA」がありますが、米国株式や米国ETFが取引できるのは「一般NISA」の方となります。

一部の米国ETFでは常に買付手数料が無料

SBI証券では下記の米国ETF（9銘柄）は常に買付手数料が無料となるサービスを行っているので、対象となるETFに投資しようとしているならお得に取引することができます。

個人投資家に人気が高い「VT」や「VTI」など低コストで取引することができますし、何十年も右肩上がりで成長している米国の株価指数のS&P500に連動する「VOO」などもお得に取引することができます。

参考 【最新】投資信託ランキング！個人投資家が選ぶ人気のファンドは？

積立の引落は銀行引落サービスの利用が可能

積立金額の引き落としは基本的にはSBI証券口座内の円貨、外貨での買付となりますが、銀行引落サービスの追加引落金額設定を行うことにより自動で銀行から買付に充当してくれます。

参考 SBI証券 FAQ「米国株式・ETF定期買付サービスは、銀行引落サービスの対象になりますか？」

銀行引落サービスは、引落手数料無料で都市銀行や地方銀行、信用金庫など多数の金融機関から設定した金額を自動でSBI証券の口座に入金し、各商品の買付に充当してくれるサービスなので、SBI証券口座への入金の手間を省いてくれます。

引落設定金額の引落日は、毎月14日または毎月27日（休日の場合は翌営業日）を選べるので、都合が良い日を選んで設定しておけば手間なく自動積立を行うことができます。

参考 SBI証券「銀行引落サービス」

米国株式・ETF定期買付サービスのデメリットは？

米国株式・ETF定期買付サービスによって自動積立ができるようになり利便性が上がりますが、下記のようなデメリットもあります。

注文は成行注文のみ

米国株式・ETF定期買付サービスでの注文は成行注文のみなので、株価を指定して注文できる指値注文はできません、

株価を指定して投資を行いたい場合は定期買付ではなく、通常の取引方法で行う必要があります。

円貨決済は手軽だが手数料は割高

米国株式・ETF定期買付サービスでは、投資対象が米国株式・米国ETFとなるので基本は米ドルでの取引ですが、日本円のままでも取引することが可能です。

ただ、日本円で取引する場合は為替手数料が必ず25銭必要となり、例えば住信SBIネット銀行を利用して為替手数料を低く抑えるような取引はできなくなります。

為替手数料を少しでも抑えるなら外貨決済にして、住信SBIネット銀行で日本円を米ドルに交換してSBI証券に外貨即時入金を利用して外貨を入金すれば為替手数料を抑えて取引することができます。

参考 SBI証券「外貨即時入金（住信SBIネット銀行からの入金）」

住信SBIネット銀行からSBI証券への外貨即時入金は手数料無料で利用することができます。

配当や分配金の再投資は自動では行われない

米国株式・米国ETFの定期買付サービスにより自動で積立購入してくれますが、配当や分配金の再投資は自動で行ってくれないので、再投資したい場合は手動で行う必要があります。

配当や分配金を手動で再投資したくても再投資の金額に足りていない場合は、日本円には換えずに外貨MMFで運用すれば為替手数料は取られず、米ドルであれば約1%程度の利回りが期待できるので、少しでも利益を上げるなら利用を検討してみてください。

また、再投資はせずに株価上昇に期待しながら積立ていき、配当や分配金はそのまま生活費にあてるような使い方ももちろん可能です。

まとめ

SBI証券では米国株式・ETF定期買付サービスが利用でき、米国株式・ETFを自動で積立購入できるようになり、下記のような特徴があるサービスとなっています。

ただし、利用するにあたって下記の点には注意が必要です。

米国ETFをNISA口座を利用して米国株式・ETF定期買付サービスを利用すれば、米国ETFの買付手数料は無料となり「NISA枠ぎりぎり注文」「課税枠シフト注文」でNISAを効率よく利用することができます。

また、NISA口座でなくても米国ETFで人気が高く超低コストな「VT」「VTI」「VOO」は常に買付手数料は無料で投資することができます。

さらに、SBI証券では米国株式・ETFの貸株サービスも利用でき、リスクはありますが売却益や配当・分配金以外の収入を得ることも可能です。

参考 SBI証券の米国貸株サービスのメリット・デメリットとは？金利はどのくらい？

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参考 【海外株式・ETF】ネット証券口座おすすめ比較ランキング！手数料が安いのは？