ETFとETNの違いとは？ETNはどんなメリット・デメリットがある？

ETFと似た金融商品にETNというものがあり、ETF・ETNともに特定の指標に連動し、証券取引所に上場しているので、株式同様に売買が可能です。

証券会社でETFとETNは同列に扱われているので同じような金融商品のように思われますが、仕組みやリスクが異なるので違いを認識しておく必要があります。

ETFとETNの違いやETNのメリットやデメリットについて解説したい思います。

参考 ETFについては下記も参考にしてみてください。

ETNとは？

ETNは「Exchange Traded Note」の略で、「上場投資証券」または「指標連動証券」と呼ばれる証券取引所に上場する金融商品です。

ETF（Exchange Traded Funds）同様に日経平均やダウ平均といった株価指数や商品価格等の特定の指標に連動する金融商品で、国内株式と同様に証券取引所にてリアルタイムに売買が可能です。

ETNは「Note」とあるように信用力の高い金融機関等が特定の指標に連動することを保証する債券なので、ETFとは異なり裏付けとなる現物資産は保有していないという特徴があります。

ETNは現物資産を保有しなくても投資ができるということが大きな特徴です。

これによって外国人への投資規制が存在する新興国株式や、実物資産を保有するのが難しい大豆やトウモロコシといった穀物、希少金属などにも投資が可能となります。

ETFは現物資産を保有するので、例えば日経平均に連動するETFであれば日経平均に採用されている225銘柄の現物株式を保有することになります。

トラッキングエラーとは、ETFの商品の性質によりETFの価格と対象指標との間に乖離が生まれてしまうことを言います。

ETNの場合は発行体となる金融機関が指数の連動を保証しているので、運用にかかる手数料などを除きこのような乖離は発生しません。

ETNは証券取引所に上場している金融商品なので、証券取引所が開いている間はリアルタイムに売買することができます。

また、ETNは売買手数料、売買から決済までの仕組み、税金等が国内株式と同様で信用取引の利用も可能です。

ETNの譲渡益や分配金は特定口座の計算対象となりますが、ETNは債券に分類されるため、通常10~30年程度の償還期日（満期）が設定されていて、償還期日となると償還金を受け取ることができますが、特定口座で計算されないため確定申告が必要となります。

ETNは裏付け資産を保有せず、発行体となる金融機関等が特定の指標に連動することを保証する債券で、発行体の信用力を元に発行されています。

そのため、発行体である金融機関等の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が大きく下落る、または無価値となる可能性があります。

その代わり発行体の信用リスクを低減するために、財務状況や信用格付け等について、厳格な上場審査・廃止基準が設けれています。

発行体に対する条件

ETNは裏付け資産がないため、もし上場廃止になって資産を清算するといった場合にも売却する資産がありませんので元本の一部が返却されるような仕組みがありません。

ETFは裏付け資産を保有し、運用会社の資産とは分けられて信託銀行等において資産の保管・管理がされているので、運用会社が破綻しても資産は保護されます。

ETNはETFと比較すると、流動性が低い傾向にあるため、価格が乱高下したり、売却したいときに売却ができないなどのリスクがあります。

ETNは債券に分類されるため、通常10~30年程度の償還期日（満期）が設定されていて、償還期日となると償還金を受け取ることができます。

ただ、満期時の償還金は指数に連動した価格となるため、元本を上回ることも下回ることもあります。

ETF、ETNともに価格が特定の指標に連動する証券取引所に上場する金融商品ですが、下記のような違いがあります。