コインチェックの評価・評判ってどう？メリット・デメリットは？

仮想通貨（暗号資産）XEM（ネム）の流出事件で広く名前が知れ渡ったコインチェック（Coincheck）は、大手ネット証券であるマネックス証券を傘下に持つマネックスグループのグループ会社として再出発し、金融庁に登録された暗号資産交換業者となりました。

そんなコインチェック（Coincheck）のサービス内容について確認してみました。

コインチェック（Coincheck）とは？

基本情報

主要株主

コインチェック株式会社（旧レジュプレス株式会社）は、コインチェック創業者であり開発者でもある和田晃一良氏が代表を務めていましたが、2018年1月のXEM（ネム）流出事件などもあり、2018年4月にマネックスグループ株式会社のグループ会社となっています。

マネックスグループ株式会社は、ネット証券大手のマネックス証券を傘下に持つ東証プライム上場の企業です。

コインチェックはXEM（ネム）流出事件前まではみなし業者として金融庁の登録はされてなかったのですが、2019年1月に暗号資産交換業者として正式に登録されています。

コインチェック（Coincheck）のメリットとは？

取扱い仮想通貨（暗号資産）の数が比較的多い

コインチェックで取り扱っている仮想通貨は18種類と比較的多く、下記のような仮想通貨の取引をすることができます。

暗号資産としてはビットコインが代表的ですが、それ以外にもアルトコインと呼ばれるビットコイン以外の暗号資産の取り扱いも多くあります。

暗号資産の時価総額1位はビットコインですが、2位のイーサリアムやリップルなど他にもマイナーなアルトコインの取り扱いがあるので取引チャンスはその分増えることになります。

暗号資産を自動でつみたてることができる

コインチェックでは「Coincheckつみたて」で暗号資産を自動で積立することができます。

積立は「月イチつみたて」か「毎日つみたて」のプランから選ぶことができ、「月イチつみたて」なら最低積立金額が月10,000円から、「毎日つみたて」なら1日当たり約300円から積立することができます。

定期的に暗号資産を購入することによって、暗号資産においてもドルコスト平均法により比較的安定した投資ができます。

貸暗号資産サービスで売買益以外の利益を得ることも可能

貸暗号資産サービスとは、一定期間、自分が保有している仮想通貨を取引所に預けることで、利用料が付いて戻ってくるサービスです。

貸出期間は下記から選ぶことができ、期間が長いほど利用料が高く設定されています。

コインチェックで取り扱っているすべての暗号資産に対応しているので、長期保有を考えているなら利用料分の暗号資産が増えていくのでお得です。

ただ、取引所が破綻したら預けた暗号資産は戻ってこなかったり、貸出期間中は暗号資産の売却や他への送信などができない点は注意が必要です。

スマホアプリが使いやすいと評判が高い

コインチェックのスマホアプリは使いやすさに定評があります。

アルトコイン含めた仮想通貨の最新価格の確認はもちろんのこと、仮想通貨の購入・売却、売買のために必要な日本円の入出金、仮想通貨の受け取りと送金など取引に係わる一連の操作がアプリ内で完結します。

もちろん自分が保有している総資産やチャート画面も、シンプルで分かりやすいので誰でも容易に操作しやすいようになっています。

他にも、スマホと連動させて使えるウィジェット表示機能を設定すれば、仮想通貨の価格をアプリを開かなくてもすぐ確認できるといった便利な機能もあります。

マネックス証券との連携でポイントで仮想通貨と交換できる

コインチェックはマネックス証券とポイント連携を行っていて、マネックス証券で投資信託購入や投資信託の保有で貯まるマネックスポイントで仮想通貨に交換することができます。

交換できる仮想通貨は「ビットコイン」「イーサリアム」「リップル」の3種類で、1マネックスポイントを1円として、200ポイントから1ポイント単位でリルタイムのレートで交換が可能です。

マネックス証券のマネックスポイントは低コストなインデックスファンドではポイント付与対象外ですが、その他の投資信託なら保有しているだけで年率0.08%のポイントが自動的に付与されます。

参考 投資信託でポイントが貯まるネット証券を比較！おすすめはどこ？

マネックス証券で積立件数1位の「ひふみプラス」などはマネックスポイント付与対象なので、このようなファンドを保有しながら貯まったポイントで仮想通貨に交換することが可能です。

参考 ひふみ投信(ひふみプラス)の評価・評判ってどう？利回りや実質コストってどのくらい？

コインチェック（Coincheck）のデメリットとは？

販売所での売買コストは高い

コインチェックで仮想通貨を取引するには、販売所または取引所の2つがあります。

下記は同時刻の販売所と取引所の1ビットコインの価格ですが、販売所では「1,255,898円」で購入ができるのに対して取引所では「1,230,723円」と約25,000円安く購入することができていました。

【販売所での1ビットコイン購入時のレート】

【取引所での1ビットコイン購入時のレート】

販売所は手軽に誰でもビットコイン以外のアルトコインも売買できる代わりにスプレッドのコストがかかるため、取引所に比べると割高での売買となってしまいます。

取引所はビットコインしか取引できませんが、販売所よりは売買レートは有利で取引できる可能性は高いものの、販売所と違いそのときの板（売買レートと注文量を示した情報）の状況によっては、思ってた売買レートで注文量がすべて売買できる訳ではありません。

例えば、1BTC/JPYを購入しようとしていても、下記の例で一番価格が安い「1,231,966」では0.01BTC/JPY分の売り注文しかないので、その分しか売買が成立しません。

コインチェックでは、価格を指定せずに注文する成行注文と、価格をしていて注文する指値注文を行うことができ、メリット・デメリットは下記のような感じです。

どちらの注文方法も一長一短あり、売買価格を重視するなら指値注文、取引の成立を重視するなら成行注文といった具合に使い分けてください。

仮想通貨を流出させたことがある

コインチェックと言えば、XEM（ネム）流出させてしまったことがありセキュリティ面で不安と思われる方は多いと思います。

ただ、大手ネット証券であるマネックス証券を傘下に持つマネックスグループのグループ会社となり、その当時とは経営体制は大きく変わり、松本会長を始めとするマネックスグループの経営陣が就任し、暗号資産交換業者として正式に登録もされています。

マネックス証券で培ったノウハウを活用したセキュリティ対策など期待できそうです。

まとめ

仮想通貨（暗号資産）XEM（ネム）の流出事件で広く名前が知れ渡ったコインチェック（Coincheck）は、大手ネット証券であるマネックス証券を傘下に持つマネックスグループのグループ会社として再出発し、金融庁に登録された暗号資産交換業者となり、下記のようなメリット・デメリットが挙げられます。

仮想通貨は値動きが大きくハイリスク・ハイリターンな投資となりますが、マネックス証券で投資信託を保有しているだけで貰えるポイントで仮想通貨に交換できるので、元手が必要なく投資ができるといったメリットもありますので、検討してみてください。

 マネックスグループのグループ会社となり、金融庁に登録された暗号資産交換業者になったコインチェック

口座開設・維持費用はもちろん無料です。

＞＞ コインチェック（公式サイト）

口座開設の方法は下記が参考になります。

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低コストなインデックスファンドでも0.03%のポイントが付与されます。（一部0%のものもあり）

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